ぎぎぎ速報

2ちゃんねるのニュース速報をランダムにまとめているブログですね。

カテゴリ: 教育

1 :砂漠のマスカレード ★:2019/08/11(日) 14:45:00.64 ID:BjYw5mvH9

サムネイル 今年も連日熱戦が繰り広げられている夏の甲子園。
グラウンドでプレーする選手はもちろんですが、生徒たちによるアルプススタンドでの応援も注目を集めています。

しかし、応援やその練習のために貴重な夏休みが潰れてしまうのも事実。そのため、学校側と生徒・保護者の間で応援参加をめぐるトラブルも起きているようです。

◆一般の生徒にとって母校の甲子園出場は嬉しくない?

「ウチの高校は毎年出場するような常連校ではないですが、地元では野球強豪校で知られています。
学校としても野球部には力を入れていて、甲子園での応援は校外学習同様、行かないと欠席になります。
つまり、授業こそないですが通常の登校日と同じ扱いため、試合当日に大会などが重なっている一部クラブの生徒以外は全員参加が義務付けられていました」

そう話すのは、数年前に勤務先の高校が甲子園出場を果たしたという氷室敏和さん(仮名・44歳・既婚/私立高校教師)。
その年も学校側は大応援団の甲子園派遣を決定。
生徒たちは応援の練習のために3日間の臨時登校が課せられ、さらに試合のたびに学校からバスで向かうため、トーナメントに勝ち残るほど夏休みは減ることになりました。

「生徒も夏休みの予定が大幅に狂ってしまったことで不満はあったと思います。
でも、甲子園での応援やその練習を休んだ生徒は過去に出場したときも含めて、ほとんどいなかったと記憶しています。
しかし、その年は私のクラスだけでも2人の生徒から『休ませてほしい』との申し出がありました」

なかでもN美さんという生徒は夏休み中の海外短期留学を控えていたそうで、地区予選決勝で学校が勝った直後に相談を受けます。

◆「応援不参加を認めないならネット上で告白する」と保護者

「学校はプライベートな理由での応援不参加は一切認めておらず、その旨を伝えました。
個人的には留学を優先させてやりたかったですけど、例外を作ってしまうとそれが前例となってしまい、応援に行かない生徒が続出するとの懸念からです。
ただ、彼女が涙目になっているのがわかり、それがとても心苦しかったです……」

すると、翌日にN美さんの母親が学校を訪問。短期留学を優先させたいので応援不参加を容認してほしいと頭を下げられましたが、前日と同じ対応をせざるを得なかったとか。

そんな態度に業を煮やしたのか、母親は「今、中止にすると高額なキャンセル料が発生します。
留学を認めないというならキャンセル料を学校が代わりに払ってください」と迫ってきたそうです。

「学校が支払う義務なんてないと断りましたが、『でしたら学校の対応をネット上に公開することにします』と言ってきたんです。
この母親は明らかに怒っている様子でしたが感情的になってるようには見えず、出るトコに出てもいいという態度に思えました」

さすがに自分ひとりでは対応しきれないと思った氷室さんは、いったん席を外して教頭に説明。その場で指示を仰ぎます。

「教頭には『高額なキャンセル料を払わせて短期留学を取りやめさせ、甲子園の応援に参加させたとあっては学校としてもバツが悪い』と言われ、生徒と保護者の判断に委ねることを伝えました。
不参加だった場合は欠席扱いになるため、そこは不満みたいでしたが納得してもらいました」

2019年8月10日 8時8分 女子SPA!
https://news.livedoor.com/article/detail/16908767/

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1 :孤高の旅人 ★:2019/08/05(月) 06:15:00.93 ID:SkntcRnN9

サムネイル 公立小中、先生が足りない 全国で1241件「未配置」
8/5(月) 6:00配信

 全国の公立小中学校で、教員が不足している。教育委員会が独自に進める少人数学級の担当や、病休や産休・育休をとっている教員の代役などの非正規教員が見つからないためで、朝日新聞が5月1日現在の状況を調査したところ、1241件の「未配置」があった。学校では教頭が代わりに授業をしたり、少人数学級をあきらめたりしており、教育の質にも影響が出かねない。

 単純計算すると、全国の公立小中学校約3万校の約4%で教員が想定より足りないことになる。文部科学省は教員の総数や雇用状況を毎年調べているが、こうした非正規教員の未配置の詳細は把握していない。国は教員の人件費を予算措置するが、給与額や配置は自治体に委ねている。

 朝日新聞は47都道府県と20政令指定都市、大阪府から教員人事権を委譲された豊能地区の3市2町の計72教委に、5月1日現在の未配置を問い合わせた。1241件の内訳は、独自の少人数学級や特別支援教育などの担当が736件、病休教員の代わりが257件、産休・育休教員の代わりが223件——などだった。

 教委ごとにみると、未配置の最多は熊本県の103件で、茨城県102件、愛知県92件、宮城県85件、神奈川県82件と続いた。計52教委は、対応として「教頭や副校長が担当した」と答えた。また、千葉県では学校の判断で学年を3クラスではなく、2クラスに分ける例が出ている。一方、7府県9市2町の計18教委は「0件」と答えた。

 ばらつきの理由の一つは、非常勤講師の使い方に差があるためだ。非正規教員の中にはフルタイムで働き、授業のほかに部活指導や校務なども担う常勤講師と、パートタイムの非常勤講師がいる。常勤講師が見つからない場合、非常勤講師をあてるかどうかは教委によって異なり、調査では47教委が「非常勤をあてた」と答えた。一方、熊本、茨城両県のように、「非常勤講師をあてない」と答えた教委は、未配置が増える傾向にある。(上野創、編集委員・氏岡真弓)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190805-00000005-asahi-soci

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1 :ガーディス ★:2019/07/29(月) 22:57:19.62 ID:Fs86upio9

サムネイル  低所得世帯の学生を対象に、大学など高等教育機関の無償化を図る新法「大学無償化法」が成立し、来年4月の施行に向けた申請締め切りが迫る。

 授業料と入学金の減免制度が新たに創設され、給付型奨学金が拡充されたが、対象外の中間所得層はこれまでの減免制度を受けられなくなり、負担増につながりかねないとの懸念も。関係者からは、対象範囲の見直しを求める声が上がっている。(加納裕子)

 進学のハードル
助かる子は間違いなくいる。ただ、これで『貧困の連鎖』などが解決したように思われないかが不安です」。大阪府箕面市などでひとり親家庭の中高生を対象にした学習塾を運営するNPO法人「あっとすくーる」の代表、渡剛さん(30)は心配する。

 父親がいない家庭で育った渡さんは、金銭的な問題で大学進学を一時あきらめたが、奨学金の支給を受けて大阪大学を卒業。しかし、今も奨学金の返済が重くのしかかる。

 ひとり親家庭の中高生らと向き合う中で、「大学の授業料だけが課題という子供は、むしろ少ない」と感じている。教育費の捻出が難しい家庭の子供は幼少期から塾に通ったり、参考書を買ったりすることが難しいことなどから早い段階で成績が伸び悩み、「大学に行きたい」との目標が持てない子供もいるからだ。

 来年度からは入試改革も始まり、大学入試センター試験の代わりに大学入学共通テストが導入される。記述式の設問が加わるほか、英語では「読む・聞く・書く・話す」の4技能を評価するため民間の資格・検定試験が活用される。渡さんは「問題は全般的に難しくなる。塾に行けず、英語の民間試験を何度も受けるような経済的余裕のない子たちには、大学進学のハードルがかなり高くなる」と指摘する。

 狭い適用対象

 文部科学省によると、新法の適用対象者は住民税非課税世帯か、それに準ずる世帯の大学や短大、専門学校などに通う学生。住民税非課税世帯の場合、授業料は国公立大でほぼ全額となる約54万円を免除、私立大は最大で約70万円(私大平均授業料約88万円)を減額する。奨学金の給付額は、国公立大は自宅生が年間約35万円、自宅外は約80万円。私立大は自宅生が約46万円、自宅外は約91万円などだ。

 だが、日本私立大学連盟は5月、「国立大の学生はほぼ無償になるが、私立大生にはまだ年間数十万円から数百万円の負担がかかる。授業料が高い私立大学に通う学生については、中間所得層の支援策も必要」などと意見表明。関西大学の芝井敬司学長も「進学が困難で、本当に援助が必要な学生への支援にならないのでは」と指摘した。

負担増のケースも?

 新法による支援は来年4月の入学生だけでなく、在学生も対象だ。学生団体「高等教育無償化プロジェクト」は今年3月の記者会見で、専門学校生が対象に含まれることや、入学前に減免の適否が分かることなどを評価した。

 ただ、従来の制度で授業料の一部減免措置を受けられた中間所得層は、新法では支援の対象外となる可能性が高い。たとえば、年収841万円以下の給与所得者世帯の私立大学生は、条件によっては負担が増える懸念も出ている。

 こうした問題点をふまえ、同プロジェクトは新法の対象範囲が狭すぎるとして拡大を要求している。事務局長で東京大4年の中野典さん(22)は「従来の減免制度で支援を受けている中間所得層の学生も多くいる。学費は進路を狭める大きな原因だと知ってほしい」と話した。

全文
https://news.livedoor.com/lite/article_detail/16849521/
https://image.news.livedoor.com/newsimage/stf/3/4/34f34_368_c6d32deec7e32701fb6e085cb4b1c7d4.jpg

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1 :みなみ ★:2019/07/24(水) 20:44:57.73 ID:Y1TCYnx39

サムネイル 7/24(水) 7:31配信

日本でもようやく来年2020年度から、小学校でプログラミング教育が導入される運びとなった。その背景にはIT分野の人材育成が諸外国に比べて、明らかに遅れていて、将来のAI時代を迎えるにあたり、危機感が高まっているという実態がある。桜美林大学の芳沢光雄教授が解説する。

インドなどのIT教育が進んでいる国々と比べて、上記の主張を展開する記事をよく見かける。しかし、インドと日本では置かれている状況がまったく異なっている。それは一言で言ってしまえば、子どもへの算数教育だ。

 日本とインドの算数教育を比較すると、インドは日本よりも学年、地域、私立学校などにより違いがあるとはいえ、授業時間数が約1.5倍とはるかに多く、さらに「理解」を大切にする教育を実践している。日本はその部分が大きく欠落しているのだ。

 しかも、日本の場合、インドや中国の1割ほどの人口なので、本当はこれらの国の上位のクラス並に算数教育を充実させなければ、国際社会に勝っていくことは難しいにもかかわらずだ。

以下ソースで
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190724-00573169-shincho-soci

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1 :シャチ ★ :2019/07/11(木) 17:45:43.47 ID:T/Er89nP9

サムネイル 学校の水泳授業が様変わりしている。紫外線防止のため、水着の上に半袖や長袖のラッシュガードを着用することを許可する学校もあり、スクール水着そのものにも、肌の露出を抑えたタイプが登場。さらには老朽化した学校のプールを廃止し、地域の屋内プールを活用する動きも広がっている。(木ノ下めぐみ) (以下ソースで)

ソース 産経新聞
https://special.sankei.com/a/society/article/20190711/0001.html
画像 スカートタイプや袖のあるスクール水着が人気に。左端は従来のスクール水着=奈良県御所市の南和繊維工業(寺口純平撮影)
https://special.sankei.com/a/society/images/20190711/0001p1.jpg

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1 :窓際政策秘書改め窓際被告 ★:2019/07/01(月) 19:09:19.38 ID:HbAc+Dls9

サムネイル 1日食費300円、週5バイト、大学除籍も…
大学生ら6000人中3割が仕送り・小遣いゼロの現実


大学も就活も「学費」が影響

 大学進学などの進路を決める際、約6割の学生が「学費」を判断基準にしている
ことが、学生団体の調査で分かった。 大学進学をあきらめて働いている、
学費が払えず除籍になった、バイトと勉強で毎日2時間睡眠、学費値上げの
撤回を大学に要求している……。

全国の大学・専門学校から集めた声は実に7449人。

学費が無償になったらしたいことは「1日の食費を300円から増やす」
「病院に行きたい」という学生たちの、リアルな日常はー。

調査を行ったのは、学費値下げと奨学金制度の改善を目指して活動する
学生アドボカシー・グループ「高等教育無償化プロジェクト」、通称「FREE」だ。

インターネットや知人のつてを通じて行ったというアンケート調査には7449人が
回答(6月23日時点)。うち、6226人分を集計した速報値を紹介する
(小数点以下切り捨て)。

大学(専門学校)や学部を選択するにあたって学費を判断基準にしたかという
質問には、「非常にした」25%、「少しした」33%と、約6割の学生が進路を
選ぶ際に学費が影響していることが分かった。

また、アルバイトをしている学生は84%で、33%が仕送りや小遣いがゼロだと
回答した。

2.7人に1人の学生が利用している(2017年度・日本学生支援機構調べ)奨学金の
影響も大きく、FREEの調査では3割以上が将来の進路を考える上で学費や
奨学金の返済による影響があったとしている。

(以下、ソース元にてご確認ください)

BUSINESS INSIDER JAPAN(7/1(月) 12:10配信)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190701-00010002-binsiderl-bus_all
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190701-00010002-binsiderl-bus_all&p=2
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190701-00010002-binsiderl-bus_all&p=3

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1 :ばーど ★:2019/06/26(水) 08:08:04.75 ID:qTA5JULY9

サムネイル 「教育の究極の役割は、人類文明持続への貢献だ。加えて、わが国の命運もかかっている。私はいまの教育と世相に大いに怒っている」——。2001年にノーベル化学賞を受賞し、現在は科学技術振興機構の研究開発戦略センター長を務める野依良治博士は、日本の未来、そして教育への危機感をあらわにする。令和の時代が始まったいま、ノーベル賞受賞者には日本の教育がどう見えているのか。教育新聞の小木曽浩介編集部長が聞いた。

■学校教育は「金持ち」になるためではない

——日本の教育はいま、大変革期を迎えています。先生が座長を務められた教育再生会議(※1)から干支がほぼ一回りし、令和の時代に入りましたが、いまの教育をどう見ていますか。

 私は教育の専門家ではありません。だが、この硬直化した教育の状況について言いたいことはたくさんある。本気で怒っています。本来、なぜ教育があるのか。まず、個々の人々が豊かな百年の人生を送るため。国の存立と繁栄をもたらすため。さらに人類文明の持続に資することが最も大事で、この根幹を忘れてはならないと思うわけです。

 問題は、じゃあ、どういう人生、あるいは国、あるいは人類社会であるべきか——ということ。そこに理念あるいは構想がなければ、とても教育はできませんね。

日本は戦後、欧米から民主主義や人権など多くのことを学んできたものの、残念ながら受け身であり続け、自らが考えた「国是」、英語で言うナショナルビジョンが共有されていないことに、根本的な問題があると思っています。

—— 学校教育については、どうでしょう。

 学校教育は、社会のためにある。個人が自由に生きる権利は大切だが、決して入学試験に合格するためだとか、あるいは金持ちや権力者になるためにあるのではない。教育界というのは日本であれ、あるいは世界であれ、あるべき社会を担う人を育まなければいけない。健全な社会をつくることが、国民それぞれの幸せにも反映するわけです。

 日本は他国並みではなく、格段にしっかりした次世代を育てなければなりません。行政にも現場にも、その覚悟が求められる。

 そして、多様な文化を尊重する文明社会をつくっていかなければいけない。

(※1)教育再生会議=教育改革を検討するために第1次安倍政権が2006年に設立。各界有識者16人がメンバーに選ばれ、野依氏が座長を務めた。第2次政権発足を受け、2013年に教育再生実行会議として復活した。

■時代を生き抜く若い世代をつくるのが教育

—— 多様な文化とは何かを詳しく。

 私は、文化は4つの要素から成ると思っています。「言語」「情緒」「論理」、そして「科学」。

 言語は地域によってものすごくたくさんあり、他方で科学は一つしかない。情緒や論理の多様性は、その言語と科学の間にある。これらの文化的な要素をきちんと尊重しなきゃいけない。決して軍事力や経済力で踏みにじってはならない。

 私は科学者ですが、将来を考えると科学知識や技術だけでは、人々は生きていけないと思います。やっぱり文化に根差す思想がないと、未来を描くことも、実現することもできない。

—— そのためにも、教育しなければいけない、と。

 その通りです。同時に人は時代と共に生きているわけで、その時代が求める知は何かということです。教育は教条的ではいけない。昔の教育と今の教育は違うはずで、近未来も含めて時代を生き抜く若い世代をつくることが、個人のためにも、社会のためにもなるのです。
.
■科学教育の本質は「無知の知」

—— 科学者の立場から見て、科学教育とは何でしょう。

 科学とは、真理追究の営みです。ポール・ゴーギャンの「われわれはどこから来たのか われわれは何者か われわれはどこへ行くのか」という絵がありますよね。この問いにまっとうに答えるのが科学だと思っています。

 科学は客観性の高いものですが、人々の営みとか自然観、人生観、死生観などの、まっとうな主観を醸成します。いたずらに経済的利益追求に貢献するだけではなく、これが本当の意味での科学の一番大事な役割なのです。

以下ソース先で

6/25(火) 17:51 THE PAGE
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190625-00010002-wordleaf-soci&p=1
https://lpt.c.yimg.jp/amd/20190625-00010002-wordleaf-002-view.jpg

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1 :砂漠のマスカレード ★:2019/06/23(日) 12:21:54.29 ID:nTOOpw+d9

サムネイル 慶應義塾大学に進学できる「一貫校」のうち、最も格が高いとされるのが小学校の「幼稚舎」だ。
ジャーナリストの田中幾太郎氏は「小学校の6年間、クラス替えが一度もなく、担任教師も6年間ずっと同じ。
まとまりが強く、自分たちが慶應を代表しているという意識を持っている。幼稚舎以外の“外部”の人間にとっては鼻持ちならないと映ることもある」という——。
※本稿は、田中幾太郎『慶應幼稚舎の秘密』(ベスト新書)の一部を再編集したものです。

■幼稚舎出身者の強烈な慶應愛

慶應義塾に属する学校群は「大学」と、小学校〜高校の「一貫校」に分けられる。

現在、一貫校には、小学校が幼稚舎(1874年開学)、横浜初等部(2013年)、中学が普通部(1898年)、中等部(1947年)、湘南藤沢中等部(1992年)、
高校が高等学校(通称「塾高」、1949年)、志木高等学校(1948年)、湘南藤沢高等部(1992年)、女子高等学校(1950年)、ニューヨーク学院(1990年)となっている。

この中で、横浜初等部と湘南藤沢中等部・高等部はひとつのグループと見なすことができる。
幼稚舎からは湘南藤沢中等部も含め、どの中学でも選べるが、横浜初等部からは湘南藤沢中等部しか選択肢がなく、湘南藤沢中等部からは湘南藤沢高等部しか選択肢がないからだ。

また、普通部と中等部からは湘南藤沢高等部も含め、どの高校でも選べる。なお、普通部と塾高は男子校なので、女子生徒が選ぶことはできない。

これら一貫校には、慶應内部でランク付けがある。

ニューヨーク学院はかなり特殊なので対象外。もっとも格下なのは、歴史が浅い横浜初等部と藤沢湘南の中高だ。
一方、格上は幼稚舎、普通部、塾高の3校となる。塾高は、開学年度はそれほど古くないが、
元々は普通部の一部であり、戦後の新学制への移行にともない、分離して誕生したもので、歴史的には伝統校と見なされる。

この格上3校の中で、圧倒的に格付けが上なのが幼稚舎である。世間ではそこまでの認識はないだろうが、
慶應内部ではそう見られ、さらにいえば、幼稚舎出身者自身がそうした自負を強烈に持っている。

■自分たちは「内部」、ほかは「外部」

「幼稚舎出身の生徒同士が陰で、自分たちのことを内部、僕らのことを外部と呼んでいるのを知り愕然としました」と話すのは中等部から慶應に入ったOB。
大学受験を経て慶應に入った学生を外部生、高校からの持ち上がり組を内部生と呼ぶのが一般的だが、幼稚舎出身者は自分たちと“それ以外”という分け方をしているのだ。そこには彼らだけの世界が広がっている。

「自分たちだけでグループをつくって、その周りにはバリアを張って、僕らをまるで拒絶しているような感じなんです。
幼稚舎出身同士で誕生会などもやっているようでしたが、僕らが呼んでもらうことはなかった」

中等部での幼稚舎出身の割合は4分の1〜3分の1程度。年度によって、その割合は変わるが、いずれにしても、人数が多いのは中学受験に合格して入ってきた生徒。
にもかかわらず、疎外感を持つのはマジョリティの側なのだ。幼稚舎出身の連合三田会役員は次のように話す。なお、連合三田会は慶應大の各同窓会を取りまとめる中央組織だ。

「幼稚舎でまとまっているというより、同じクラスだった仲間と仲良くしているといったほうが正しいと思います。
6年間ずっと同じクラスでやってきたので、外部の人がいきなり入ってきて、彼らとも親しくしろと言われても、すぐには難しい面がある。
でも、それも最初のうちだけで、サークルや学校行事などで一緒になるうち、外部の人とも親密になっていくんです」

■「幼稚舎上がりの生徒の態度が鼻持ちならないという声もある」

前述したが、幼稚舎は6年の間、クラス替えが一度もなく、1クラス36人(この三田会役員の時代は44人)の顔ぶれはずっと一緒である。
親しさの度合いがまるで違うのだ。しかも、担任教師も6年間ずっと同じで、生徒の一人ひとりの性格をよく把握し、クラスは他校では考えられないくらい、まとまっている。
ただ、“外部”からすると、幼稚舎から上がってきた生徒の態度が鼻持ちならないという声もある。

「自分たちが慶應を代表しているという意識が非常に強くて、声をかけてもらえないだけではなく、僕らを見下している感さえある。
あちらは上流階級で、こちらは一般庶民という感じ。世が世なら、同じ場所にいることもありえないといった雰囲気を醸し出しているんです」

2019年6月23日 11時15分 プレジデントオンライン
https://news.livedoor.com/article/detail/16663913/

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1 :ガーディス ★:2019/06/21(金) 13:43:18.91 ID:TawiMcnq9

サムネイル  「リケジョ」と呼ばれる理工系分野を専攻する女性研究者の数が伸びていないことが、政府が閣議決定した2019年度版男女共同参画白書で分かった。白書ではキャリアの参考になる身近な事例が少ないことなどが原因とし、女性が働きやすい環境整備やキャリア教育の必要性を訴えている。

 白書は第1節と第2節で女性教育の進展と女性が多様な進路選択を可能にするための取り組みについて特集している。それによると、女性の高等教育は短期大学から4年制大学へ移っているが、進学先は学部の偏りが著しく、理学や農学、医学、歯学、社会科学では女性の割合が2018年度で3割超、工学では15%にとどまっている。

 研究者で見ると、女性の割合は16.2%で、諸外国に比べて際立って低い現状が続いている。中でも研究者数が最も多い工学分野は、女性の割合が大学で11.1%、企業で5.6%の平均6.2%でしかない。

 OECD(経済協力開発機構)が実施した学習到達度調査では、日本人女子の科学、数学的リテラシーは日本人の男子より低いが、諸外国より高かった。このため、白書は成績ではなく、環境要因から女性の理系進学が少なく、リケジョの道を選んでいないとみている。

 女性が大学進学時に就職に有利な資格取得を重視し、身近にキャリアのモデルとなる女性の存在が少ないことなどが影響しているとしている。出産や育児に伴う離職とその後の再就職を前提としている面もあるとして、女性が働き続けられる職場環境の整備やキャリア教育が必要と強調している。

参考:【内閣府】令和元年版男女共同参画白書(概要版)(PDF)
http://www.gender.go.jp/about_danjo/whitepaper/r01/gaiyou/pdf/r01_gaiyou.pdf

https://univ-journal.jp/26441/?show_more=1

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1 :みなみ ★:2019/06/05(水) 20:38:33.90 ID:jfTHat+q9

サムネイル  初夏の運動会シーズンを迎えた大阪府東大阪市で、市立小学校3校が組み体操の演目で7段ピラミッドや5段タワーを行おうとしていたことがインターネット上で拡散され、問題となった。過去には大きな事故も起こっており、複数の自治体が段数制限や廃止などの対策に取り組む一方で、高い段数に挑戦し続ける学校も。巨大な組み体操はなぜ無くならないのか。(木ノ下めぐみ)

 問題になったのは、6月1、2日に運動会を行った東大阪市立小学校3校。いずれも7段のピラミッドを予定し、1校は5段タワーも練習していたが、5月29日にツイッターに書き込まれた「子供の命を助けてほしい」とのメッセージが拡散され、騒動に。意見を求められた吉村洋文府知事は「重大な事故が起きている。やめるべきだ」と言い切った。結局、この3校はピラミッドを3〜6段に、タワーを3段に減らして実施した。

 ある学校の校長は「子供たちには成功させたいという強い思いがあったが、安全面を考えやむなく中止にした」と悔しさをにじませる。学校には5月27日に「地域はみな怒っている。低い段数で行ってほしい」との匿名の電話があったが、「安全に配慮すると丁寧に説明した」(校長)。練習中も大きなけがはなかったが、運動会3日前の30日時点での完成度を見て校長が「当日、安全に成功させられそうにない」と判断、児童に減段を伝えたという。「児童は皆残念がっていたが、皆の安全を考えての決断だと納得してもらった」と校長は話す。

以下ソースで読んで
6/5(水) 12:01配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190605-00000529-san-life

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