ぎぎぎ速報

2ちゃんねるのニュース速報をランダムにまとめているブログですね。

カテゴリ: 医療

1 :ぐれ ★:2021/11/27(土) 18:30:15.69 ID:x2UsWoOH9

サムネイル ※神戸新聞NEXT 2021/11/26 18:49

 兵庫県は26日、8月に県立がんセンター(明石市)で50代の男性患者に実施した腎がんの手術で、腫瘍を見誤って別の部位を切除したと発表した。男性はこの医療事故の影響で手術の方針が変更され、左の腎臓を全摘出した。

 県によると、男性のがんはステージ1の初期段階で8月30日、手術支援ロボット「ダビンチ」による手術を受けた。泌尿器外科の50代男性医師が執刀した。
 摘出する部位をエコー(超音波)で確認した際、左腎臓の腫瘍と反対側に位置する隆起した部位を腫瘍と誤認。切除後、検体にメスを入れて内部を確認すると腫瘍が見当たらず、ミスに気付いたという。

続きは↓
https://www.kobe-np.co.jp/news/sougou/202111/0014871250.shtml

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1 :ぐれ ★:2021/11/21(日) 21:30:27.82 ID:5Qp1hHS99

サムネイル ※文春オンライン 4時間前

 昔から「神経痛が始まると雨が降る」などという話をするお年寄りはたまにいた。医学的な検証がどこまでされているのかは不明だが、気圧の変化が人体に何らかの影響を持っていることは、よく話題に上がるテーマである。

 そんな中、神経痛ではなく「片頭痛」が気圧の変化に連動する、という話を耳にした。

 国内だけで推定840万人の患者がいるとされる片頭痛。その「痛み」と「気圧」をつなぐのは、大古の人間に備わっていた“ある器官”の名残だというのだが……。


「いま、どこかで台風が発生しました」

 天気図を見ることもなく、とある患者がそう宣言。そして発言した当人は、宣言の翌日に激烈な頭痛に見舞われ、調べて見ると言った通りの時刻に、フィリピン沖の海上で台風が生まれていた——。

 神経内科や脳神経外科には、こんな不思議な現象を目の当たりにした医師が、意外に少なくないという。

 獨協医科大学副学長で脳神経内科が専門の平田幸一医師もその一人。

「片頭痛の発症因子はいくつかあります。多いのは特定の音や光、匂いなど。他にも精神的なストレスや空腹などが引き金になって片頭痛を引き起こすことも分かっています。そしてじつは、“気圧の変化”も因子の一つなのです」

「そういうものだ」となっている気圧と頭痛の関係
 気圧の変化が片頭痛の発症と何らかの関係があることは、頭痛を専門とする医師の間では昔から言われていたし、医学の教科書にも載っている。

 しかし、その関係を裏付ける研究はほとんどなく、「そういうものだ」と納得するしかなかったのだ。

 そこで平田医師は、約200人の片頭痛患者に片頭痛の発症状況を克明に記録してもらい、それを気象台の発表する気象データと照合してみた。すると、片頭痛の発症と気象の変化がリンクしている人の存在が浮かび上がってきたのだという。

「片頭痛患者のうち、およそ6割の人が何らかの形で気象条件が関与していることが分かりました。いずれも『頭痛が起きた翌日に気圧が下がる』という共通の現象が見て取れたのです」

 一歩前進した「気圧の変化と片頭痛」の関係。だが、そもそもなぜそんな現象が起きるのだろう。

続きは↓
https://bunshun.jp/articles/-/50136?page=1

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1 :トモハアリ ★:2021/11/03(水) 07:56:32.77 ID:340ar9+R9

サムネイル  全国でジェネリック医薬品(後発医薬品)を巡る“事件”が相次いでいる。日医工(富山市)では、医薬品の製造工程や出荷検査で組織ぐるみの不正を行っていたことが発覚。小林化工(福井県あわら市)では、睡眠導入剤の成分が混入する事件が起きた。

 しかし近年、政府の推進策もあってジェネリックは急速に普及している。直近の統計では全国のジェネリック処方割合は平均8割以上に達する。調剤点数の優遇制度も設けられ多くの病院がジェネリック優先の方針を取るが、一方で極端に使用割合が少ない病院もある。

 2019年度のジェネリック処方率が63.79%だった川崎医科大学附属病院病院長の永井敦医師がインタビュー取材に応じた。

 永井医師は、「最近のジェネリック医薬品に関する報道等を見ても、安全性に疑問を持っています」と語る。

 永井医師によると、同院は「現時点では必要以上にジェネリック医薬品を導入しない方針」だという。そのような判断に至った背景には、どんな理由があるのか。

「爪水虫薬に睡眠導入剤が混入されるなど相次ぐ不適切事例が報道され、実際に当院からもジェネリックが自主回収されて先発医薬品に切り替える必要が出るなど、対応に追われてきました。現時点ではジェネリック推進の議論は止まっています」(永井医師)

 そもそも川崎医大病院、そして永井医師が最初にジェネリックに疑問を持ったのは、2009年に非ステロイド系の鎮痛消炎貼付剤(湿布薬)をジェネリック製品に切り替えたことがきっかけだった。

「変更後、患者さんや医師から『すぐに剥がれる、かぶれる、どうにかならないか』とのクレームが続出し、速やかに先発品に戻しました。この頃から、医師の間でジェネリックに関する不信感や疑問の声が上がっていたと記憶しています」(同前)

 その後、厚生労働省は2013年にジェネリック普及のための「ロードマップ」を策定。川崎医大病院も、2014年から「遅ればせながら、積極的に採用する方針」(永井医師)に変わったという。しかし、患者からの苦情は続いた。

「血液疾患に用いる免疫抑制剤をジェネリックに変更したところ、患者さんから『効かない』との訴えがあり、当院は通常院内で処方しているのですが、この時は先発薬の在庫がなく例外的に院外で処方してもらいました。

 多くの感染症治療に用いられる経口抗菌薬のジェネリックを処方した際も、患者さんから『これで効かなかったら病院のせいだからな』とクレームが入ったことがある。

 私自身、泌尿器科外来を担当していた時に前立腺肥大症治療薬をジェネリックに切り替えたところ、患者さんから『なんとなく違う、効果が悪い』と言われたことがあります。尿を出やすくするための薬だったので、排尿時の感覚が違ったのでしょう。先発薬に戻したところ、『良くなった』と言われたことを覚えています」(同前)

 そうした経緯から、川崎医大病院ではジェネリック導入に「より慎重になった」のだという。

「医師や患者さんからの『現場の声』はやはり重視しなければならない。大学病院・特定機能病院としての高度な先進的医療、安心・安全な医療が期待されるなかで、現時点でジェネリックの利用に慎重になることは、患者さん中心の医療を考えた結果であります」(同前)

(中略)

 そうした医療現場の要請とは裏腹に、ジェネリックの製造現場では不祥事が相次ぎ、製品の供給も滞った。どうすれば安心してジェネリックが使用できるようになるのか。

「先発医薬品と製法や原薬、添加物がまったく同一の『オーソライズド・ジェネリック』のようなものが安定供給できる仕組みを作っていただきたい。生物学的同等性試験などで効果や安全性が承認されても、その後の製造過程で不具合がないとは言えません。

 命と健康を守る医療の現場では、「安かろう、悪かろう」は許されない。患者自らが服用する薬についての知識と理解を深める必要がある。

※週刊ポスト2021年11月5日号

※全文はスレ元へ
https://news.yahoo.co.jp/articles/32366af5da2dbcadb48046cf8d16ff28ba23fe6e

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1 :朝一から閉店までφ ★:2021/10/23(土) 21:46:44.14 ID:ySUDwsMg9

サムネイル 2021年10月23日
 片頭痛を抑える注射薬が、この春以降、相次いで登場しています。片頭痛の原因とされる物質の働きを妨げるもので、従来の治療がうまくいかなかった患者に対しても症状の改善が期待されています。(影本菜穂子)




女性が男性の4倍

https://image.yomidr.yomiuri.co.jp/wp-content/uploads/2021/10/20211011-OYTET50021_01-L.jpg

 片頭痛は月に1、2回以上、頭の片側がズキズキと痛む発作が起きる状態を指します。痛みは数時間から3日間続き、吐き気を伴う場合や、光や音に過敏になることもあります。仕事や学業への影響も少なくありません。国内では、片頭痛がある人は約840万人と推計されています。20〜40歳代が目立ち、女性が男性の4倍に上ります。

 片頭痛は、脳内の 三叉(さんさ) 神経から出る「CGRP」という物質が血管に取り込まれることで起こると考えられています。天気の変化やストレス、飲酒などの刺激でCGRPは過剰に放出され、血管が広がり炎症を引き起こすとされています。

 片頭痛が起きた時の治療薬には、痛み止めの薬や、血管の炎症を抑える「トリプタン」があります。それでも改善しなかったり発作の回数が多かったりする場合には、てんかんなど別の病気の飲み薬を予防薬として使います。

 今年4月以降に実用化された三つの新たな注射薬は、いずれも頭痛を予防する効果があります。「エムガルティ」と「アジョビ」はCGRPの働きをブロックし、「アイモビーグ」は、CGRPが血管表面の受容体と結合するのを妨げます。






経済的な不安も
     ===== 後略 =====
全文は下記URLで
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20211011-OYTET50021/

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1 :トモハアリ ★:2021/09/28(火) 06:36:23.37 ID:NC5z9mBJ9

サムネイル  ジェネリック医薬品(後発医薬品)をめぐって、昨年以降、その安全性に疑いの目が向けられる事態が相次いで発生した。
 富山に本社があるジェネリック大手「日医工」では、出荷検査で不合格となった錠剤を取り換えて再試験を行ない、錠剤を砕いて再加工するなどの不正が発覚した。福井県の医薬品製造「小林化工」では工場担当者のミスでジェネリックの経口抗真菌剤「イトラコナゾール錠」に睡眠導入剤の成分が混入していた。両社とも今年になり、業務停止命令の処分を受けた。

 それでも、患者がジェネリックを服用する機会は増え続けている。医療費削減を目指す政府は2013年、ジェネリックを普及させるロードマップを作成した。その甲斐あってか2013年に46.9%だった使用割合は、2020年9月時点で78.3%に増加している。

 なぜ医師や薬剤師はジェネリックを勧めるのか。大きな要因となっているのが、“ボーナス”を受け取ることができる「後発医薬品使用体制加算制度」だ。薬剤師の宇多川久美子氏が指摘する。

「病院や薬局がジェネリックを処方する割合に応じて加算点数を受け取れる制度です。ジェネリックを処方する割合が国の定めた基準を満たした病院や薬局には、診療や調剤報酬の保険点数(1点=10円)が加算されます。

 診療報酬は通常2年に1度改定されますが、その度にジェネリックの使用割合が上がると点数が高くなり、逆に使わないと点数が低くなるように改定されています。現在の病院の外来診療では、処方箋の受け付け1回につきジェネリックの割合が70%以上だと報酬として加算されます」

 薬局についても、別掲図のような加算がある。

「一方で、ジェネリックの割合が40%を下回ると2点減点される規定があります。この規定も2020年3月までは“20%以下だと減点”だった基準が改定で倍に上がりました」(宇田川氏)

 別掲図の保険点数だけを見ると、ボーナス点が高い薬局に有利な制度に見えるが実態は異なる。薬剤師の深井良祐氏はこう話す。

「ジェネリックは先発薬より3〜5割も安く、ボーナス点数があるとはいえ、仕入れ値と売値(薬価)の差額である『薬価差益』はそれほど大きくなりません。薬局はさほど儲からないのですが、減点措置もあるため国の流れに従わざるを得ない状況です」

だが、患者に薬を処方せず、「処方箋」を書く院外処方のクリニックの医師は儲けが大きいという。

「薬には先発薬の会社が付ける『商品名』と、有効成分を記した『一般名』があります。診療を終えた医師が処方箋に薬の名前を記載する際、一般名を書くと7点(ジェネリックが2品目以上ある場合)、または5点(ジェネリックが1品目の場合)が加算されます。

 商品名を指定した処方箋だと薬剤師は特定の先発薬しか出せませんが、一般名の処方箋だと薬剤師の判断で自由にジェネリックを出せるので、国が後発医薬品推進のためさらにボーナス点を与えたのです。自らは薬を出さないため薬価差益を考える必要はなく、処方箋に一般名を記入するだけでいいのです」(深井氏)

 この制度の導入によって一般名を記入する医師が増加。患者数が多ければ多いほどクリニックは儲かる。

「処方箋1枚あたり50円ほどの加算でも、1日の患者が多い人気のクリニックなどでは、『ジェネリック加算』が大きな収入源になります」(深井氏)

 多くの医師・薬剤師がジェネリックを推奨する裏にはこうしたカラクリもあるのだ。

※週刊ポスト2021年10月1日号

9/26 NEWSポストセブン
https://news.yahoo.co.jp/articles/51e464a172b837d2af4c326fcfebcb48670f653e

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1 :アルカリ性寝屋川市民 ★:2021/09/09(木) 09:58:05.59 ID:0ocvJdRZ9

サムネイル 8月29日に愛知県常滑市で開催された野外音楽イベント「NAMIMONOGATARI2021」の余波が広がり続けている。

同イベントは、新型コロナウイルスの感染防止対策が不十分であったことが指摘されており、愛知県知事や常滑市長からも批判の声があがった。さらに9月7日には、同イベント参加者の間で少なくとも14人の感染が確認され、クラスターが発生したと愛知県が発表。

 8日には加藤勝信官房長官が、経済産業省による補助金の交付を取り消したことを明らかにし、「今回みたいなやり方は、断じて認めるわけにはいかない」と強い口調で怒りをあらわにした。

 出演したアーティストも続々と謝罪コメントを発表するなど、異常な事態になっている。批判の声が高まったことを受けて、イベントの主催者も謝罪コメントを公式サイト上に出したものの、愛知県から酒類提供を許可されていたかのような文言があり、大村秀章知事が「事実と異なる」「嘘をついて平気」「許せない」など、厳しい言葉で再び主催者を非難。

そして9月3日、主催者は先に出した謝罪文を削除し、あらためて謝罪と経緯を説明する文を公式サイト上に掲載。「様々な経緯があったとは言え、独自の判断においてアルコール類を販売したことも事実です」として、県の許可ではなく、「独自の判断」でアルコールを提供したなどと説明して、判断の甘さを反省した。

 他方、このイベントに参加した観客に対しても批判の声は収まらない。緊急事態宣言が出ているなかで、大勢の人が集まる場所に出向き、なかにはマスクを外して大声を上げる人たちもいる状態で密集し、さらには飲酒もするなど、コロナを甘く見すぎているといった指摘が多数でている。

 そんななか、Twitter上に、病院らしき施設の貼り紙があげられた。

https://biz-journal.jp/wp-content/uploads/2021/09/post_249871_2.jpg

このツイートは瞬く間に拡散され、賛否両論が噴出した。「事実なら医師として問題」と指摘する向きもあるが、「これだけ医療が逼迫しているなかで、わざわざ大規模イベントに参加してコロナに感染した人は医療機関に負担をかけてほしくない」「この貼り紙には100%同調する」など、貼り紙の趣旨を擁護する声が大勢を占めた。

長いので続きはソースで
businessjournal 2021.09.09 05:10
https://biz-journal.jp/2021/09/post_249871.html

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1 :上級国民 ★:2021/09/05(日) 12:38:04.53 ID:+veLYEpC9

サムネイル コロナ対応への協力要請、開業医では「協力できない」が最多

 国と東京都が、感染症法に基づき患者受け入れや人材派遣を要請したことを受け、医療機関への協力要請についてm3.com会員に尋ねたところ、勤務医は「協力する」が最多となった一方で、開業医では「協力できないのでしない」の回答が最も多い結果となった。
また、回答した医師からは「人的余裕が全くない」「民間に利益度外視は不可能」など、協力が難しい様々な背景が意見として寄せられた。

Q ご自身が勤める・又は経営する医療機関に、国や自治体から今回のような要請が出された場合、協力すると思いますか(東京都の医療従事者は、今回の要請についてお答えください)。

勤務医の42.5%が「協力する」と回答し最多となった一方で、開業医では「協力できないのでしない」の回答が42.8%で最も多い結果となった。
また、「人的余裕が全くない」「民間に利益度外視は不可能」、「その他疾患の患者さんはどうするのか」など、具体的に協力が難しい様々な背景が意見として寄せられた(後述)。

Q 「正当な理由なく応じない場合、勧告や公表の対象」になることは、協力への動機づけになると思いますか。

医師・医師以外ともに「思わない」が最多となった。一方で、「残念ながら、ある程度の強制力をもって臨まなければ協力は得られないのが実情。ただし、明確な経済的支援が必要不可欠」という意見も寄せられた(後述)。...
https://www.m3.com/open/iryoIshin/article/961185/?category=report

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1 :シャチ ★ :2021/08/31(火) 19:22:12.27 ID:Vhn+c4B99

サムネイル 8/30(月) 20:53配信 毎日新聞

 子宮頸(けい)がんなどの原因となるHPV(ヒトパピローマウイルス)の感染を防ぐとされるワクチンについて、厚生労働省は2013年から差し控えている積極的な接種呼びかけの再開に向け、議論を始める。審議会に諮り、来年度からの再開も視野に検討する。

 HPVワクチンは小学6年〜高校1年の女子は無料で接種できる「定期接種」の対象となっている。だが、定期接種となった直後に全身の痛みなどの症状が相次いで報告されたため、厚労省は対象者に接種を個別に呼びかける「積極的勧奨」をやめている。

 積極的勧奨をやめた後、安全性への不安が広がり、70%以上だった国内の接種率は02年以降に生まれた人では1%未満に低下。厚労省は無料の接種機会を逃す人を減らすため昨年10月、自治体に対して対象者へ個別にHPVワクチンに関する情報を知らせるよう通知した。7月末現在、情報提供した自治体は6割以上になる。

 30日には、自民党の「HPVワクチンの積極的勧奨再開を目指す議員連盟」(細田博之会長)が「10月より前には再開すること」などを盛り込んだ要望書を厚労省などに提出した。あわせて、産婦人科医らで作る「HPVについての情報を広く発信する会」が27日夜からオンラインで集めた約5万6000人分の署名を手渡した。同会代表理事の稲葉可奈子医師は「安全性が確認されているワクチンについて、国民の健康を守るために国は責任を持って積極的に勧奨を」と強調。十分な効果を得るためには3回の接種が必要なため、「高校1年生は遅くとも11月には1回目の接種を始めてほしい」と呼びかけた。【金秀蓮、矢澤秀範】
https://news.yahoo.co.jp/articles/f5ebe8d196f20e359916772ebc172c24a861bbd3

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1 :凜 ★:2021/08/01(日) 02:40:03.24 ID:BmT06r7q9

サムネイル ■NHK(2021年7月30日 19時46分)

新型コロナウイルスの感染の急拡大に伴って治療態勢がひっ迫しているとして、東京大学医学部附属病院では新型コロナ以外の患者についてのICU=集中治療室での受け入れを制限し始めたことを明らかにしました。

(以下省略、続きはリンク先でお願いします)
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210730/k10013171361000.html

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1 :朝一から閉店までφ ★:2021/06/25(金) 22:57:34.18 ID:vdd8wUn79

サムネイル 2021年6月25日 18時57分 新型コロナウイルス

去年12月に新型コロナウイルスの感染が確認され、半年にわたってECMO=人工心肺装置を着けて治療を受けていた福岡県の50代の男性の病状が回復し、今月中旬、装置を取り外すことができました。回復した新型コロナの患者が装着していた期間としては国内で最長だということです。

福岡大学病院救命救急センターによりますと、福岡県内に住む50代の男性は、去年12月初めに新型コロナの感染が確認され、重い肺炎のためECMOと呼ばれる人工心肺装置を着けて治療が続けられてきました。

そして、今月中旬、病状が回復し、装置を取り外すことができたということです。

新型コロナの治療では一般的にECMOの装着は1か月をめどに行われますが、今回は189日に及び、全国の重症患者の治療について情報をまとめている「ECMO-net」によりますと、回復した新型コロナの患者が装着した期間としては国内で最長だということです。

男性は今も人工呼吸器を着けていて話すことはできませんが、筆談で「病院のおかげで今、生かされてリハビリが出来ています。感謝 ありがとうございます。リハビリ子供でも出来るわって事を懸命にやっています。これからもがん張るぞ!」と心境を明かしました。

この病院は去年春から新型コロナ患者のECMOを使った治療に特化して取り組んでいて、期間が長くなった際の合併症への対処法など、経験の積み重ねによる治療技術の向上が生かされたとしています。




治療責任者「ECMOの治療技術 明らかに発展」
     ===== 後略 =====
全文は下記URLで
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210625/k10013104161000.html

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